これを機に個人商店の古い感覚から抜け出せるか

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赤西仁は、ジャニーズ事務所に対して反抗的とみられる態度が見受けられるが、実は、ジャニーズ事務所のマスコミ対策を実践している忠実な所属タレントだったのだ。

いずれにしても、ジャニーズ事務所も、そして赤西仁も、マスコミを上手に使うという当たり前のことにやっと目覚め始めたらしい。

『週刊文春』が07年夏に３回にわたって連載した中村竜太郎の「ジャニーズ帝国大研究」によると、同事務所の01年度の法人申告所得（連結）は120億円を突破している。

「その申告所得は芸能事務所、興行会社の中では断トツで、業界最大手のナベプロや株式上場を果たしているホリプロ、吉本興業さえ足元にも及ばない。しかも驚いたことに、あの巨人軍より多く稼いでいるのだ。異業種と比べても、テレビ朝日と肩を並べる規模である（04年で比較）」

それだけの規模でありながら、実態はジャニー喜多川姉弟の個人商店で、あきないが大きい割りにビジネスの感覚が古かった。それが、今回いい方向に緩んだわけである。

もっとも、その『週刊文春』や『サイゾー』、鹿砦社など、ときにはジャニーズ事務所にとって都合の悪いことも報じるメディアに対して「緩み」の範囲は広がっていない。

『週刊文春』が関ジャニ∞記者会見の件で電話取材をしようとしても、名前を名乗るとジャニーズ事務所はすぐに通話を切ってしまったそうである。そうした状況では、テレビのワイドショーやスポーツ紙も、まだまだジャニーズのスキャンダルには十分に追求をしきれないのではないだろうか。

そのへんの欲求不満が、09年の草なぎ剛・フルチン絶叫事件のように、責めやすい落ち度があるといっせいに非難を書き立てることにつながってしまうこともある。

いずれにしても、「スキャンダルには乗ってみよ、マスコミには沿ってみよ」という気持ちで、メディアとはうまく付き合うことが肝要である。

そうでなくとも、赤西仁は現在国内でこれといった活動を行っていない。デキ婚で業界を敵に回した以上、いよいよマスコミを大切にするときである。

>>赤西仁、生写真どっさり！